2023.07.19家づくり

省エネ住宅ってどんな家？ 性能や基準、利用できる補助金や優遇制度も解説

国のエネルギー政策の一環として普及が進められている「省エネ住宅（省エネルギー住宅）」。聞いたことはあるけれど、どのような住宅なのかはよくわからないという方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、「省エネ住宅」の基本的な知識からメリット・デメリット、補助金や優遇制度などについてご紹介します。

省エネ住宅とは？

省エネ住宅とは、暮らしの中で使用するエネルギー消費量を抑えるための、設備や建築資材を導入した住宅のことです。
夏、太陽光による熱を室内に侵入させない「日射遮蔽」と、室内の適温の空気を室外へ逃がさない「断熱」を行うことで冷暖房のエネルギー消費を抑えながら快適に過ごすことができるのが特徴です。

省エネ住宅の性能基準は？

省エネ住宅の評価には、法令によって定められた「住宅の省エネルギー基準」が適用されます。省エネルギー基準は昭和55年に省エネ法で初めて制定され、現行の「建築物省エネ法」による平成28年省エネ基準では、「外皮性能」「一次エネルギー消費量」の2つで住宅の省エネルギー性能基準を定めています。

①外皮性能（UA値・ηAC値）

「外皮」とは、屋根や外壁、窓、床などの建物を覆う部分を指します。この外皮の断熱性、気密性、遮音性、耐久性の性質や能力を数値で表したものは「外皮性能」と呼ばれ、「外皮平均熱還流率（UA値）」と「冷暖房の平均日射熱取得率（ηAC値）」で構成されています。「外皮平均熱貫流率（UA値）」は室内の熱が壁や窓を通してどのくらい室外へ逃げるのかを外皮全体で平均化した数値で、値が小さいほど断熱性能が高いことを表します。「冷暖房の平均日射熱取得率（ηAC値）」は、冷房機に室内へ入ってくる日射量を抑える性能を指し、値が小さいほど日射が入りにくく、遮蔽性能が高いことを示します。

②一次エネルギー消費量

「一次エネルギー消費量」とは、主に冷暖房・照明・給湯・換気の設備機器によるエネルギー消費量のことです。省エネルギー基準では、建築物の一次エネルギー消費量の基準値が定められており、省エネ住宅には、この基準値以下となることが求められています。太陽光発電などの創エネ設備を導入する場合は、エネルギー消費量から差し引くことができます。

また、日本は地域によって気象などの環境が異なることから、平成28年省エネ基準では日本全国を1～8の区分に分け、その地域区分ごとに基準値が定められています。建築地によって求められる基準値が異なりますので、注意が必要です。

省エネ住宅に求められるエネルギー量の効率的な削減は、断熱性・気密性・日射遮蔽の性能に左右されるため、性能の高さを表す外皮性能と一次エネルギー消費量において基準を設けているのです。

省エネ住宅のメリット・デメリット

メリット

省エネ住宅では、温度が変化しやすい水廻りや廊下などでも一定の温度が保たれるため、快適な住環境が確保されるのに加えて、ヒートショックや熱中症のリスクも軽減されます。また、冷暖房をはじめとしたエネルギー消費が少ないので、家計や環境にやさしいのが何よりも大きなメリットです。

デメリット

省エネ住宅は、省エネルギー基準に基づいて設計され、エネルギー効率の高い機器やシステムを採用することが求められるため、建築費が通常の住宅よりも高くなることがあります。また、建築にも同様に高い施工技術と知識レベルが求められるため、施工実績のある住宅会社へ依頼しましょう。

ヤマダホームズには、省エネ住宅の建築実績が多数あります。省エネ住宅建築に関するご相談は、ぜひお近くのヤマダホームズへお問合せください。

省エネ住宅の種類は？

「省エネ住宅」には、いくつかの種類があります。代表的な3つの省エネ住宅をご紹介します。

ZEH（ゼッチ）

ZEH（ゼッチ）とは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略で、住宅の高気密・高断熱性と高省エネ性能を持つ設備導入による「省エネ」に加え、太陽光発電などの「創エネ」設備の導入で家全体のエネルギー収支をゼロにすることを目指した住宅です。地域や建築条件によって基準が設けられており、通常のZEHの他にも「Nearly ZEH」や「ZEH+」といった種類があります。

ZEHのより詳しい内容は、こちらの記事でご紹介しています。
http://13.230.126.241/house-making/energy-saving-housing-zeh/

LCCM

LCCMとは、「ライフ・サイクル・カーボン・マイナス」の略で、住宅のライフサイクル（建設時・居住時・廃棄までの一生涯）におけるCO2排出量を削減し、さらに太陽光発電などを組み合わせることで、CO2の収支をマイナスにすることを目指した住宅です。LCCM住宅は、地球温暖化の原因となるCO2を含む温室効果ガスの排出削減に貢献する、環境に配慮した高基準の住宅と言えます。

長期優良住宅

長期優良住宅はその名の通り、長期にわたって安心・快適に住み続けられる家づくりを目的とした、2009年6月に制定された認定制度です。耐震性や住宅の劣化対策、省エネルギー性などの基準をクリアし、認定を受ける必要があります。また認定を受けた後も一定期間、基準を満たすことが保証されているため、長期的にも信頼性の高い住宅とされています。

長期優良住宅のより詳しい内容は、こちらの記事で紹介しています。
http://13.230.126.241/floor-plan/long-term-excellent-house/

省エネ住宅に対する補助金

省エネ性能の高い住宅建築は国も強く推進しており、一定の基準を満たすことで補助を受けられる制度があります。ここでは、2023年7月現在の代表的な補助金制度を紹介します。

こどもエコすまい支援事業

子育て世帯または若者夫婦世帯が、ZEHレベルの高い省エネ性を有する住宅を新築・購入する場合に、1戸につき100万円の補助金が交付されます。
参考サイト：国土交通省

ZEH支援事業

消費エネルギーと太陽光発電などの創エネルギーがほぼ同じであるＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）を新築・購入する場合に補助金が交付されます。
交付金額はZEHの種類によって異なります。
参考サイト：経済産業省

給湯省エネ事業

家庭のエネルギー消費で大きな割合を占める給湯分野について、高効率給湯器の導入支援を行う事業です。戸建住宅1棟につき2台を上限に、高効率給湯器1台あたり5～15万円の補助金が交付されます。交付金額は導入する高効率給湯器の種類によって異なります。
参考サイト：経済産業省

他にも、各地方自治体ごとに独自の補助金制度を設けている場合があります。
自分が対象になる補助金制度がないか、経験豊富な住宅会社に相談してみましょう。
各種補助金に関するご相談は、ぜひお近くのヤマダホームズへお問合せください。

省エネ住宅に関する減税などの優遇措置

省エネ住宅には国からの補助金だけでなく、減税制度や住宅ローンの金利優遇といった優遇措置があります。

住宅ローンを利用して住宅の取得やリフォームを実施すると、一定期間所得税が控除される「住宅ローン減税」（住宅借入金等特別控除）というものがあります。省エネ住宅の取得、又は省エネ改修工事をした場合、この住宅ローン減税の対象となる借入限度額や控除率、最大控除額などが拡充され、所得税/住民税がより軽減されます。自己資金のみで住宅を取得した場合、住宅ローン減税を利用することはできませんが、取得した住宅が所管行政庁の認定を受けた省エネ住宅の場合、「投資型減税」という減税措置の対象となります。

認定省エネ住宅の新築又は取得を行った場合、税負担を軽減する特例措置が存在します。対象は、住宅や土地などの固定資産を所有する方に課される「固定資産税」、不動産を登記するときに課される「登録免許税」です。

フラット35は、借り入れ時点の金利が返済終了まで変わらない「全期間固定金利型」の住宅ローンです。その中でも「フラット35Ｓ」は、フラット35の利用者が長期優良住宅やZEHなどの省エネ住宅を取得する場合に、一定期間金利が引き下げられるという優遇制度です。

まとめ

省エネ住宅は日々の快適な暮らしだけでなく、経済的にもメリットがある住まいと言えます。ただし、省エネ住宅実現には専門知識を要するため、精通した住宅会社へ依頼するのがベストです。

ヤマダホームズには、長期優良住宅やZEH住宅などの省エネ住宅建築の実績が多数あります。フルオーダーの注文住宅で、省エネでありながらお客様のこだわりに寄り添った理想の家づくりをご提案いたします。補助金や優遇措置についても熟知したスタッフが対応いたしますので、ぜひお気軽にご相談ください。